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大震災から今日で6年。
次に予想される東海・東南海・南海地震や、首都直下型地震が起きた時、人口密集地で罹災した人々はどうなるのだろうか。
2008年に発表された「首都直下地震避難対策専門委員会報告」によると、東京湾北部地震（M7.3）の避難者は地震発生後1日後で700万人、一部は疎開すると想定して避難所生活者は460万人、4日後で380万人、1ヵ月後でも276万人。100万人都市約3つ分の避難所など実現不可能としか思えない。しかし、それがないと避難所に入れなかった人々は雨に濡れることになる。
地震火災も発生することを考えると、避難所に指定された建物が消失してしまうこともあり得る。
大都市は災害への備えそのものが困難である、という現実があるのではないか。
